最近よく耳にする「DX」というワードですが、皆さんはDXと聞いて何を思い浮かべますか？
株式会社サンエルが実施した最新の調査によると、日本全国のビジネスパーソンの間でDX（デジタル・トランスフォーメーション）の認識が徐々に広がっていることが明らかになりました。本調査は、10代から70代のビジネスパーソン6,000人を対象に行われ、その中で「DXというワードを聞いたことがある」と回答した300人に対して詳細なアンケートが実施されました。
調査結果では、DXの取り組みとして最も進んでいるのは「書類のデジタル化」であり、21.0%の回答者がこれを挙げました。紙の書類をデジタルデータに変換することにより、業務プロセスの効率化やリモートワークの推進が図られています。
また、実際に使用しているアプリやサービスでDXだと思うものとしては、1位が「Zoom」、2位が「Microsoft Teams」と、Web会議ツールが上位にランクインしました。これらのツールはリモートワークの普及に伴い、多くの企業で日常的に利用されており、DXの象徴的な存在となっています。
【調査サマリー】
・DXの認識に関する質問に対して、多くのビジネスパーソンが「書類のデジタル化」をDXだと考えていることがわかりました。具体的には、21.0%が「書類のデジタル化」を挙げ、次いで「デジタル技術を活用した業務フローの改善」が13.4%、「Web会議ツールの活用」が13.3%と続きました。
・DXを身近に感じる業務上のシーンについての質問では、「社内の情報共有」が29.5%で最も多く、次いで「書類のやり取り」が22.5%、「会議や打ち合わせの場」が21.2%という結果になりました。このことから、情報共有やコミュニケーションの場面でDXを実感しているビジネスパーソンが多いことが明らかになりました。
・実際に使用しているアプリやサービスでDXだと感じるものについては、1位が「Zoom」（21.4%）、2位が「Microsoft Teams」（14.1%）、3位が「LINE」（10.7%）と、オンライン会議ツールが上位を占める結果となりました。
DXの認識に関する調査結果
あなたが、これはDXだと思うものを選んでください。
DXだと思う取り組みとして最も多くの回答を集めたのは、「書類のデジタル化」であり、21.0%がこれを挙げました。続いて「デジタル技術を活用した業務フローの改善」が13.4%、「Web会議ツールの活用」が13.3%という結果から、多くの人が書類のデジタル化をDXの一環と認識していることが明らかになりました。
DXについて、身近に感じることはありますか？
DXについて身近に感じることがあるか尋ねたところ、「身近に感じる」と「やや身近に感じる」の合計が49.3%、「あまり身近に感じない」「まったく身近に感じない」の合計が39.7%となり、ほぼ半数がDXを身近に感じていることが分かりました。
業務上のどのような場面でDXを身近に感じますか？
「身近に感じる」「やや身近に感じる」と回答した人に対して、DXを身近に感じる業務上の場面について聞いたところ、最も多かったのは「社内の情報共有」で、29.5%がこれを挙げました。続いて、「書類のやり取り」が22.5%で2位、「会議や打ち合わせの場」が21.2%で3位となり、多くの社員が情報共有やコミュニケーションの場面でDXを感じていることが明らかになりました。
実際に使っているアプリやサービスで、これはDXだと思うものを選んでください。
実際に利用しているアプリやサービスで、DXだと感じるものを聞いたところ、1位は「Zoom」で21.4%でした。2位には「Microsoft Teams」が14.1%で続き、3位には「LINE」が10.7%を獲得しました。この結果から、Web会議ツールが上位を占めることがわかりました。
今回の調査結果は、DX（デジタル・トランスフォーメーション）がビジネス界においてますます重要視されていることを示しています。
テクノロジーの進化とDXの推進によって、私たちの業務や生活がさらに効率的かつ便利になることが期待されます。
【調査背景】
DXとは、企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、製品・サービスやビジネスモデル、業務、組織、プロセス、企業文化を変革することで競争優位性を確立することを指します。企業にとってDXが必要不可欠とされる背景には、レガシーシステムからの脱却や「2025年の崖」問題への対応を迫られていることも挙げられます。また、コロナ禍で国内のデジタル化の遅れが露呈し、社会全体にDXの必要性が認識されました。そこで、私たちは「DXをどのように認識しているか」を問う全国規模の意識調査を実施することにしました。この調査により、ビジネスパーソンがDXに対して持つ認識を把握し、調査結果を紐解くことでDXを推進する手がかりを模索し、よりDXを浸透させていくことを目指しています。
【「DXの認識に関する調査」調査概要】
調査名：「DXの認識に関する調査 」
調査方法：クロス・マーケティング QiQUMOを利用した調査
調査機関：2024年5月7日(火)～5月9日(木)
調査対象：DXという言葉を聞いたことのある、10代～70代のビジネスパーソン
サンプル数：300
調査名「サンエル DXの認識に関する調査」
出典元URL：https://sunl.jp/news/20240606-pressrelease/
